家を建て替えるにはどれぐらい費用がかかる！解体～建築までを解説

家の建て替えの際には解体と新築という2つの手続きを一連の流れとして取り組む必要があります。

資金の準備についても並行して進める必要があるため、最初の段階で全体の流れや費用感を掴んでおくことが大切です。

本記事では、家の建て替えについて、解体から新築までの流れや費用の相場、安くする方法など解説していきます。

家の建て替えを検討されている方、すでに取り組まれている方は必見です。

家を建て替えるのに必要な費用はどのくらい？

最初に、家を建て替えるのにどのくらいの費用がかかるか見ていきましょう。

家の建て替え費用は、大きく以下3つに分けることができます。

それぞれ解説します。

家の解体費用

まずは家の解体費用です。

家の解体費用は、実際には立地や地域で変わる他、解体を依頼する業者やタイミングによっても異なりますが、おおよその相場として、構造ごとに以下のように考えることができます。

• 木造：3～4万円/坪
• 鉄骨造：4～6万円/坪
• RC造：5～8万円/坪

例えば、30坪の木造住宅を解体するのであれば90～120万円程度、40坪の鉄骨造であれば160～240万円程度と計算できるでしょう。

その他、建物と一緒に家具などを解体してもらう場合、その処理費用が追加でかかることがあります。

家の解体費用については、以下記事で詳しく解説しているので、参考になさってください。

>>内部リンク(家解体費用)

家の新築費用

次は家の新築工事です。

これは、新築を依頼する業者と新築する建物の延床面積で大きく変わるでしょう。

工務店やハウスメーカーなど、住宅新築を請け負ってくれる業者ごとにおおよその坪単価を教えてもらうことができるはずです。

例えば、坪単価50万円の業者で30坪の建物を建てるのであれば、家の新築費用は30坪×50万円/坪=1,500万円となります。

ただし、この坪単価にどこまで含まれているかは業者によって異なる点に注意しなければなりません。

例えば家を新築するのには外構費用などが必要になります。

外構工事については、家以外の部分なので基本的には坪単価に含まれません。

また、業者によっては建物内に給排水設備を引き込む屋外給排水装置や、消費税が含まれていないケースもあります。

業者から坪単価を聞いたり、見積もりを貰ったりするときには、必ず最終的な総額でいくらになるのかを確認しながら進めることが大切です。

建て替えのための諸費用

最後に、建て替えのための諸費用がかかります。

例えば、火災保険や住宅ローン保険料、印紙代や登録免許税。司法書士報酬などが該当するでしょう。

また、家の建て替えでは、家に住めない期間が生じてしまうため、一時的に仮住まいを用紙する必要があります。

これら、仮住まいの家賃や引越しの費用も諸費用として考えなければなりません。

諸費用は、おおむね新築費用の5～10%程度かかります。

家の建て替え費用を安くする3つのポイント

家の建て替え費用を少しでも安くしようと思えば、以下3つのポイントを押さえておくとよいでしょう。

それぞれ解説していきます。

仮住まいに費用をかけない

家の建て替えでは一時的に仮住まい引越す必要があります。

この仮住まいについて、できるだけ費用を安く抑えることで建て替えにかかる総額を安くすることにつなげられるでしょう。

仮住まいの費用を安く抑える方法としては、以下のような方法が考えられます。

家の近くに仮住まいを借りて自力で引越しする

家の建て替えにあたり仮住まいを借りることになると、家から仮住まいへの引越しと、建て替えが住んだ後の仮住まいから家への引越しで2回分の引越し費用がかかります。

特にお子様がいるなど家族が多いと引越し費用で数十万円の費用がかかってしまうこともあるでしょう。

この点に関して、家の近くに仮住まいを借りれば、軽トラなどを使った自力での引越しがやりやすくなります。

解体工事が始まる数週間前から少しずつ引越しを進め、前日までには完了しておくようにしましょう。

できるだけ家賃の低い賃貸物件を借りる

また、仮住まいは一時的に住むだけなので、できるだけ家賃の低い賃貸物件を借りることをおすすめします。

なお、建て替えは半年程度かかるのが一般的ですが、短期間で出ても問題ないよう、契約条件を確認しておくことが大切です。

特にフリーレントで借りたようなケースでは、短期間での解約には違約金が発生するケースがほとんどなので、注意しなければなりません。

一時的に実家に住ませてもらう

実家が近くにあることが条件ですが、建て替え期間中は一時的に実家に住ませてもらえれば、建て替えにかかる費用を安く抑えることができます。

荷物まで実感に持ち込むことができないのであれば、近くでトランクルームを借りて荷物だけ一時的に預けておくとよいでしょう。

タイミングを調整する

建て替えにかかる費用を安くする方法として、タイミングを調整することが挙げられます。

具体的には、解体のタイミングを閑散期に合わせるとよいでしょう。

解体工事には閑散期と繁忙期があり、おおよそ4～6月頃は解体の仕事が入りにくく、同じ解体業者でも通常より安く仕事をお願いできるケースがあります。

一方、12月や3月は繁忙期となりやすく、費用が高くなるケースが多い他、場合によっては解体を依頼できない可能性もあります。

ちなみに、家の新築代金は2月や3月が繁忙期になりやすいですが、特に3月は各社決算期となることが多く、キャンペーンの値引き適用を受けられたり、値引き交渉に応じてくれやすくなったりします。

家の新築工事は、契約から実際の施工までに期間が空くことも多いため、例えば2～3月に新築住宅の請負契約をしておき、４~6月頃に解体業者と契約するといったスケジュールであれば、建て替えにかかる費用を安くできる可能性はより高まるでしょう。

相見積もりを取る

解体費用にせよ、新築費用にせよ、少しでも安く抑えたいのであれば相見積もりを取ることが大切です。

仮に同じ工事内容であっても、業者によって見積もりが変わるのが一般的です。

複数の業者に相見積もりを取っておき、少しでもお得に工事を進められる業者を選ぶようにするとよいでしょう。

リフォームではなく建て替えを選ぶメリット・デメリット

家の建て替えを検討している方の中には、リフォームも検討しているという方もいらっしゃるでしょう。

リフォームと建て替え、どちらを選ぶとよいのでしょうか。

ここでは、リフォームではなく建て替えを選ぶ場合のメリット・デメリットをお伝えしていきます。

リフォームではなく建て替えを選ぶメリット

リフォームではなく建て替えを選ぶメリットとしては、以下のようなことが挙げられます。

Ⅰから作り直すことができる

建て替えすることで、自分の理想の間取りでⅠから作り直すことができます。

リフォームでも間取りを変更することは可能ですが、大きく変更するのには大きな費用が変わります。

また、構造によってはそもそもリフォームでは実現できない間取りもあります。

リフォームではなく、建て替えを選択すれば以上のような問題を解消できるでしょう。

耐震性を高めやすい

住宅の耐震性の大きなものに基礎があります。

特に古い住宅だと、基礎の構造がもろくなってしまっているケースがあります。

通常のリフォームでは、建物の内部はリフォームできても基礎までリフォームすることはできません。

この点、建て替えであれば基礎から作り直すことになるため、希望があれば高い耐震性を実現することも可能です。

リフォームではなく建て替えを選ぶデメリット

一方、リフォームではなく建て替えを選ぶのには以下のようなデメリットがあります。

費用が高くなる

通常、リフォームより建て替えの方が多くの費用がかかります。

建物の状況にもよりますが、仮に同程度の大きさの建物を建てるのであれば、建て替えよりリフォームを選んだ方が費用を抑えることができるでしょう。

工期がかかる

建て替えだと、建物の解体から建て替え物件の新築まで長い期間がかかります。

建物を解体してから新築物件が完成するまでの間、半年程度は仮住まいなどに住まなければなりません。

この点、リフォームだと、通常の工事であれば仮住まいは不要ですし、工事の期間もより短くできるでしょう。

家の解体～建て替えまでの流れ

家の解体～建て替えまで、一般的な流れが以下のようになります。

• 現地調査など解体前の準備
• 仮住まいへの引越し
• 解体工事
• 撤去～整地
• 地盤調査～地盤改良
• 新築工事着工
• 完成～引き渡し
• 仮住まいから新居への引越し

それぞれ見ていきましょう。

現地調査など解体前の準備

まずは現地調査や道路利用などの各種届け、近隣への挨拶回りなど、解体前の準備を進めます。

基本的には解体業者が行うものですが、近隣への挨拶回りなどは、施主が行うようにするとよいでしょう。

場合によっては、専門的な質問をされる可能性があるため、業者に同行してもらうことをおすすめします。

仮住まいへの引越し

事前準備と並行して、仮住まいへの引越しも進めておきましょう。

仮住まいへの引越しから新居の完成までどのくらいの期間が必要かをあらかじめ計算しておき、契約前に物件の管理会社に伝えておくとよいでしょう。

解体工事

準備が済んだら解体工事に入ります。

通常は屋根材の解体～内装関係の解体～重機を使った解体といった手順で進められます。

なお、解体途中で地中埋設物が発見されるケースも。

地中埋設物が見つかった場合、どのように工事を進めるかについては、事前に解体業者と打ち合わせしておくと万全です。

撤去～整地

解体工事が終わったら、工事の結果発生したコンクリートガラなどの産業廃棄物を処理場に持っていかなければなりません。

また、撤去と並行して現地の整地作業を行います。

ここまでで、建て替えのうち解体にかかる手続きは終了です。

地盤調査～地盤改良

建物の解体工事が終わったら、地盤調査をする必要があります。

地盤調査の結果、軟弱な地盤と判断された場合、新築住宅の着工前に地盤を改良するための工事を実施しなければなりません。

地場改良工事は、地盤の状況によって費用が大きく変わります。

例えば、表面だけ地盤改良するようなケースでは20～30万円程度の費用が必要です。

一方、土地の深いところまで改良が必要なケースでは、場合によっては100万円を超える地盤改良費がかかることもある点に注意しなければなりません。

新築工事着工

地盤調査をクリアしたら、地鎮祭を執り行い、その後、新築工事の着工です。

着工から1ヶ月ほどで上棟となり、施主が希望した場合には餅まきを実施することがあります。

なお、後期は構造ごとに若干異なり、木造在来工法や鉄骨造で3～4か月程度、木造2×4工法で3ヶ月程度、RC造で4～5か月程度と考えるとよいでしょう。

もちろん、建物の規模が大きくなると、それだけ工期が長くなる傾向にあります。

完成～引き渡し

建て替え用の物件が完成したら、住宅ローンの本審査をして審査承認～決済～引き渡しとなります。

仮住まいから新居への引越し

住宅会社から新居の引き渡しを受けたら、仮住まいから新居への引越し手続きを進めましょう。

仮住まいの解約について早い段階で管理会社に伝えておくことで、余計な家賃を支払うことを防ぐことができます。

ただし、新築工事は天気などに左右されることもあるため、少し余裕を見たスケジュールを組んでおくことをおすすめします。

まとめ

家を建て替えるときの解体費用や建て替えのメリット・デメリット、解体の流れについてお伝えしました。

家の建て替えは建物の解体と新築という、どちらかだけも大変な作業を一連の流れとして取り組む必要があり、金額的にもスケジュール的にも大変に感じることが多いもの。

費用を安くする方法や全体の流れなど、実際に建て替えを検討される方は、本記事の内容を参考になさってください。